(ゼッチ:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス) ZEHとは?
断熱性の向上と高効率の設備の採用により、快適で健康な暮らしへ。
省エネにより光熱費削減のメリットも生まれます。
家庭でのエネルギー消費量を減らす、環境にもやさしい次世代型の住まいです。
(ゼッチ・マンション・オリエンテッド) ZEH-M Orientedとは?
ZEH-M Orientedとは、断熱性能を向上させるとともに、効率的な設備等の導入により、
室内環境を維持しつつ大幅な省エネを実現することで、
共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上削減※1したマンションです。
※1 平成28年度省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較
ZEH-M Orientedは、高断熱で省エネ
健康、経済的、環境にもやさしいマンションライフを実現します
<断熱性・省エネ性とともに快適性を高める、高効率設備や先進設備を導入>
- 「冬暖かく、夏涼しい」快適な室内環境を保つ断熱材
- 少ないエネルギーで効率的に室温を調整高効率エアコン
- 断熱効果を高め、快適な住空間をサポートLow-E複層ガラス
- CO2排出を抑える高効率給湯器エコジョーズ
- 足元からやさしく暖めるTES温水式床暖房システム
- 手元止水付で簡単に節水できる手元止水機能付シャワー
- 環境・経済の両面に配慮したキッチン節湯水栓
- ムダな給湯器の着火を抑える洗面節湯水栓
- 長寿命でエコなLED照明
- 保温材で、長時間保温を実現高断熱浴槽
- 窓を閉めたまま換気が可能24時間換気システム
- 必要な時のみ照明が点灯人感センサー付き照明
※採用設備は、物件によって異なります。
身体にやさしい
- 一年を通じて快適に過ごすことができます
-
ZEH-M Orientedなら、リビングから廊下やトイレに行くときに寒さを感じたりすることが少なくなります。
- 断熱性能を高めることは、
ヒートショックのリスク軽減につながります -
断熱性能が低い住宅は、冬の暖房時の部屋間の温度差が大きくヒートショックのリスクが高いと言われています。また、夏場の住宅内での熱中症につながる危険性もあります。
出典:経済産業省資源エネルギー庁ホームページ「家庭でできる省エネ」より
- 高断熱の暖かい住まいには、さまざまな健康効果が期待できます
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疾病・介護予防
に効果健康寿命を
延伸 -
健康診断の
数値を改善身体の
悩みを低減 -
冷えを緩和、
夜間頻尿も減少睡眠の
質が向上 -
高血圧・動脈硬化
などのリスク軽減医療・介護費
を軽減 -
部屋間の
温度差を軽減身体活動が
有意に増加
出典:国土交通省ホームページ「住宅の温熱環境と健康の関連」より
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おサイフにやさしい
- 住まいの経済性は、ランニングコストで考えたい
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マンションは購入時の費用だけでなく、光熱費などのランニングコストが必要になります。このランニングコストも含めて経済性を考えることが大切。省エネの住まいで光熱費を減らすことは、住まいのランニングコスト低減にもつながります。
- 光熱費の削減効果
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ZEH-M Orientedは高断熱・高気密のため、冷暖房を使って一度暖めたり、冷やしたりした室内の温度が元に戻りにくいという特性があり、電気代の多くを占める冷暖房を使用する時間を減らすことができます。また高効率の省エネ機器を使用することで消費エネルギーが減り、一般的なマンションと比べ電気代の削減が可能です。
出典:経済産業省 資源エネルギー庁ホームページ「家庭でできる省エネ」より
環境にやさしい
- 異常気象等を引き起こす、深刻な地球温暖化問題
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このまま地球温暖化が進むと、今世紀末まで世界の平均気温は2.6~4.8℃上昇すると予測されています。そこで世界の国々がCO2削減目標を定め、地球温暖化の進行を止めようとしています。
※今世紀末までの気温上昇予測
出典:IPPC第5次評価報告書、外務省・環境省ホームページより
- 家庭でもCO2排出を減らす取り組みが
求められています -
日本のCO2排出量は世界ワースト5。政府は2030年までにCO2排出量を46%(2013年度比)減らすという目標を定めるとともに、2050年に温室効果ガスの排出をゼロにするカーボンニュートラルの実現をめざしています。
出典:2021年4月22日 地球温暖化対策本部での政府発表、環境省ホームページより
- CO2排出量を抑えるため、日本政府はZEH-M普及に向けた取り組みを本格化
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経済産業省資源エネルギー庁は、中長期エネルギー需要見通し(エネルギーミックス)の着実な実現に向け2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現するという政策目標において集合住宅を位置づけると共に「集合住宅におけるZEHの定義」を定めた上で、ZEH-M普及に向けたロードマップを策定しました。
出典:経済産業省 省エネルギー庁 ホームページ より